［ニューヨーク／ロンドン　２７日　ロイター］ – ２７日の取引で米原油先物が１％、北海ブレント先物が約２％上昇した。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）主導の減産のほか、中東の緊張の高まりやロシア産原油の汚染問題などが原油高につながっている。

北海ブレント先物<LCOc1>は１．４２ドル（２．０７％）高の１バレル＝７０．１１ドルで清算した。前週は約４．５％下落していた。米ＷＴＩ先物<CLc1>は米東部時間午後の取引で０．５９ドル（１％）高の５９．２４ドルとなっている。

この日は米英の金融市場が休場となっているため、商いは薄かった。

トランプ米大統領は前週２４日、中東に米兵約１５００人を追加派遣すると表明。軍幹部のマイケル・ギルデー氏はアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）沖で今月起きた石油タンカー攻撃について、イランの「イスラム革命防衛隊（ＩＲＧＣ）」に直接責任があると非難した。これを受け原油供給が阻害されるとの懸念が高まり、原油価格の下支えとなった。

ただＪＢＣエネルギーは報告書で「増派は中東の緊張の高まりにつながるが、地政学を巡る緊張の高まりはすでに織り込まれていることから、原油価格に対する影響は限定される」としている。

この日はクウェートのファデル石油相が、石油市場は年末にかけて均衡する見込みだが、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は一段の取り組みが必要との考えを表明。「ＯＰＥＣとしてやるべきことはまだある。市場は年後半、特に年末にかけて均衡すると予想される」と述べ、ＯＰＥＣが協調減産の緩和を急いでいないことを示唆した。

ＯＰＥＣ主導の協調減産に加え、ＯＰＥＣ加盟国であるイランとベネズエラの原油輸出が米国による制裁措置で減少していることで原油価格は上昇。北海ブレント先物は年初から約２９％上昇している。