米メリーランド大学は最近の研究で、すすを出さず「きれい」に燃焼する青い炎を特定しました。
2016/08/13
カメの甲羅にペンキ塗り。こんないたずらが米国で見られています。一見したところ、亀にとって大したことはなさそうです。しかし「深刻な害となる」と、専門グループは警告しています。しかも、このいたずらは米国の一部では違法なのです。
2016/08/13
もし、木が互いに話す、情報を交換する、コミュニケーションをとることができると言われたら、あなたは信じられますか? 子供たちの「おとぎ話」の中のことで、現実にはありえないと思うかもしれません。最近、この「おとぎ話」は事実だということが、科学で証明されました。
2016/08/13
中国系アメリカ人の女性が米国人の夫ともに、中国国内で迫害される法輪功学習者の父親を渡米させようとしたが、税関職員が父親のパスポートを破棄したため、出国できなかった。中国滞在中は数十人の警官から監視、尾行が続き、行動を抑制されつづけていたという。
2016/08/12
アマチュアの天文学者で組織する学術団体、国際流星機構(International Meteor Organization、IMO)は、アジア太平洋地域で今年のペルセウス座流星群が最も多く観測できる時間帯を、8月12日の21時から13日の1時30分ごろと発表した。一時間当たりの流星の数は、200個にものぼる可能性がある。
2016/08/12
米国の外交誌「フォーリン・ポリシー」7月号に、中国の大手検索エンジン「百度(バイドゥ)」を使い、「なぜ米国は」というキーワードで検索したところ、非常に面白い検索結果が表示されたという記事が掲載された。中国国内のネットユーザーは、米国や米国人に関する様々な事柄に深い関心を寄せているようだ。
2016/08/12
米デル(Dell)社は最近、女性が設立した会社を増やしている世界の25都市を発表した。それによると、女性企業家を増やすために、都市が「女性の起業精神にとって障害となるものを取り除けるかどうか」がカギになるという。
2016/08/12
中国の小中学生の夏休みは忙しい。山のような宿題をこなすので精いっぱいだからだ。子供の負担を軽減しようと、宿題代行業者に依頼する親も少なくない。こうした風潮は子供の人間形成にマイナスな影響を与えると憂慮する声も上がっている。
2016/08/10
在韓米軍への高高度迎撃ミサイルシステム「THAAD」配備が決定したことに対し、不快感を示す中国が次々と制裁措置に乗り出した。その1つが、中国国内から韓流スターの芸能活動を締め出すというものだ。
2016/08/09
今年の7月28日、20世紀最大規模の震災関連被害を出した唐山大地震から40年目たつ。中国の歴代の指導者層は、追悼行事に目立った対応を取ってこなかった。だが今年、習近平国家主席は唐山大地震の追悼行事に積極的な姿勢を見せた。これは何を意味しているかについて、大紀元評論家の周暁輝氏が読み解く。
2016/08/09
角島(つのしま)大橋を観に来たのは2年ぶりです。初めての時、旅行のパンフレットを見て絶対ここに行きたいと思いました。この橋は車のコマーシャルの背景にもなっていますね。美しいエメラルドグリーンの海と角島まで続く長い橋、素晴らしい景色をみていると暑さを忘れてしまいます。
2016/08/09
宇宙で音は聞こえません。すべて吸い込まれていくからです。でも、いくつかの宇宙船は、音に変わるエネルギーをとらえていました。
2016/08/09
2年に1度の国際移植大会が8月18日より香港会議展覧中心で開催される。中国から疑惑の多い医師たちが演壇に立つこととなり、国際移植学会の倫理の緩みに対する苦情やボイコットが予想される。
2016/08/08
「中央政治局常務委員会」制度(常委制)はこれまで激しい権力闘争を生み出し「絶対的トップ不在」という状況を作り出してきた。指導権を発揮しあぐねていた習近平・総書記がここにきて中国共産党の主要な政治制度を変える、そのような兆候があちこちで出ているようだ。
2016/08/08
香港メディアによると、中国共産党政治局は、中紀委書記王岐山氏が提出した毛沢東紀念堂の移転計画を通過させたことが明らかになった。また習近平国家主席は会議後に「来期の就任中でも必ず決着をつける」と、移設に固い意志があることも述べたという。
2016/08/08
かつて飛び込み競技のアジアチャンピオンだった唐穎さん。彼女は現役時代に輝かしい成績を残しながらも引退後は経済的に困窮してしまった。幾度となく権力者や資産家に愛人になるよう言い寄られても彼女は動じず、権力と金銭の誘惑に負けまいと露店を経営して生活する。これはあくまで一例である。彼女と同じような境遇、いや、更に悲惨的な状況にいる選手もいるのだ。共産主義国家の輝かしいメダルの背後には、数え切れない犠牲者がいることを忘れてはならない。
2016/08/08
7月27日早朝、独・バイエルンの麦畑に、一夜にして直径180メートルのミステリーサークルが出現した。巨大なミステリーサークルを目当てに多くの観光客が訪れているが、畑の所有者は農作物に巨額の損失を出したとして不快感をあらわにしている。
2016/08/07
上海彩虹室内合唱団がこのほど発表した新曲『感覚身体被掏空(体が空っぽになったみたい)』に、中国のサラリーマンが深く共感している。曲のテーマ、「不要加班!(残業させないで!)」が、日々ストレスを感じながら働き続けている彼らの心情をリアルに表現しているため。
2016/08/06
ブラジル・リオデジャネイロ五輪大会の開会式が5日夜(日本時間6日朝)にマラカナン競技場で行われる。開会式のリハーサルがこのほど実施された。「サッカーの神様」と呼ばれるペレ氏が開会式の重要テーマである最終聖火ランナーを務める可能性などを一部のリハーサルを鑑賞したゲストが、ソーシャル・ネットワーキング・サービスに(SNS)を通じて外部にリークした。
2016/08/05
オーストラリアでこのほど、中国人観光客の運転する車が対向車線にはみ出し、乗用車と正面衝突する事故が起きた。乗用車の運転手が重傷を負った。近年、同国では中国人観光客の運転に起因する死傷事故が多発。同観光客のレンタカー利用が増えているとみられる日本にとって、けっして他人事ではない。
2016/08/05
中国江蘇省の国営老人福祉施設で、先週の猛暑により6人の死亡者を出したことが明らかになった。ネットメディアの報道によると、この施設に住む高齢者らはエアコンの使用が禁じられていた。この事件は中国社会に大きな憤りをもたらした一方で、身寄りのいない老人が増え続けていることを憂慮する声も挙がっている。
2016/08/04
日本のテレビでもよく販売広告を見かけるアメリカ発の人気シャンプー、ウェン(WEN)の開発者チャズ・ディーン氏と通販販売会社ガシー・レンカー社に対し、消費者1千人以上が被害を訴えている事件について、事態を重く見た米食品医薬品局(FDA)はシャンプーの品質について調査を開始した。
2016/08/04
米国の中国語ニュースサイト「多維新聞網」はこのほど、7月12日中国政治雑誌「炎黄春秋」を発行する炎黄春秋雑誌出版社社長や副社長、総編集長などの管理層幹部が、同社を管轄する「中国芸術研究院」から更迭されたことについて、中国共産党内部における分裂と意見衝突が表面化し、将来中国共産党政権に致命的な影響を与えるとの評論記事を掲載した。
2016/08/04
7月19日、習近平国家主席は寧夏治自区銀川市の寺院で、宗教問題に対する見解を再度表明した。また時を同じくして、法輪功発祥の地である吉林省長春市で共産党中央政法委の会議が開かれ、冤罪や誤審判決の見直しが検討された。このことから、習近平政権の中国当局が宗教に対する弾圧政策を転換するのではとの憶測を呼んでいる。
2016/08/03
法輪功を学習した末期がん患者に、延命効果や症状の改善、がんの完治など様々な臨床事例が見られたことを報告した論文が、米国臨床腫瘍学会(ASCO)に承認され発表された。法輪功は佛家における修煉法であって、病気の治癒を目的とするものではないと明言されている。だが、今回のように現代医学では説明できない治癒効果が確かに存在することが、国内外の多くの学習者の実体験によって裏付けられている。
2016/08/03
家電製品、お菓子、化粧品、粉ミルク、ベビーおむつなど、日本製品が大好きな中国人消費者が爆買いする様子を、日本の百貨店やドラックストアであまり目にしなくなった。実はひそかにネット上に移っているようだ。
2016/08/02
日本厚生労働省が7月27日に発表した「平成27年(2015年)簡易生命表」調査によると、日本人女性と男性の平均寿命はそれぞれ14年の世界1位から2位(87.05歳)に、14年の3位から4位(80.79歳)に転落した。男女ともに世界1位になった国・地域は香港で、それぞれ平均寿命は87.32歳と81.24歳だった。
2016/08/02
世界遺産「原爆ドーム」、原爆の惨禍を現代に伝えるこの建物は平和記念公園(以後、平和公園)とともに一年を通して世界中から多くの観光客が訪れます。
2016/08/02
習近平氏の腹心である李書磊氏が北京市の中国共産党規律検査委員会書記に就任以来、北京市政府内部での粛正が続いている。中国共産党中央規律検査委員会(中規委)によると、今年前半に北京市地方政府の役人約千人が追放された。その中には市役所の部長レベル級幹部が247人に上る。2015年から続く粛正の中で、北京市政府の役人がすでに4000人余り失脚している。
2016/08/01
香港に本部を置く非政府組織、「中国労工通信(CLB)」が発表した調査結果により、今年の上半期における中国のストライキ発生件数が、昨年の同時期と比べて2割近く増加したことが明らかになった。中でも、交通システム関連のストライキが急増している。
2016/08/01