神韻芸術団に対する妨害　世界各地で続発　中共の「超限戦」に警戒強まる

2025年2月20日午前10時30分、米ワシントンD.C.のケネディセンターで突如警報が鳴り響き、観客と関係者が緊急避難を余儀なくされた。劇場側が受け取った脅迫メールには、「神韻芸術団の公演を許可すれば、爆弾が爆発する」と記されていた。だが、最終的にこの脅迫は偽計によるものであり、実際には爆発物の存在は確認できなかった。

このような事件はケネディセンターに限ったことではない。2007年以降、世界38か国で少なくとも130件を超える同様の嫌がらせ事件が発生している。しかし、多くの劇場や政府関係者はこれらの圧力に屈することなく、神韻公演の継続を支持している。

神韻芸術団は2006年、法輪功の修煉者によって設立された芸術団体である。中国古典舞踊と伝統音楽の復興を目指し「共産主義以前の中国」の神伝文化を舞台上に再現することを使命としている。神韻の理念と活動は、1999年以降、中国共産党（中共）によって弾圧を受け続けてきた法輪功と密接に関係しており、神韻自体も中共による長年の標的となってきた。

「超限戦」による多面的な妨害

米下院議員スコット・ペリー氏は、中共が用いている戦術は「超限戦」に等しいと警告している。すなわち、軍事力ではなく、情報操作・法制度の悪用・外交圧力・サイバー攻撃など、あらゆる非軍事的手段を駆使して相手を抑圧する戦略である。以下に、その実例を列挙する。

一、殺害予告

2025年3月27日、「虐殺」という件名のメールが法輪大法情報センターに届いた。内容は、4月25日に予定しているパレードにおいて、火炎瓶の投てきや銃撃を実行するというもので、明確な暴力による妨害の意図があった。

二、中共スパイ活動

2023年5月26日、アメリカ連邦裁判所は2人の中共スパイを起訴。彼らは内国歳入庁（IRS）の職員に賄賂を渡し、神韻芸術団の免税資格を取り消すよう画策していた。また、法輪功学習者の情報収集も行っていた。両名には有罪判決を下した。

三、離間工作

2023年8月、中国の民主活動家・界立建氏の名前をかたってのメールが法輪大法情報センターに送信された。その内容は、同センター職員とその家族に対する殺害を予告するもので、活動家間の信頼関係を破壊しようとする狙いがあった。さらに、中共は法輪功になりすまして米ホワイトハウスやセントラルパーク動物園にも暴力的な脅迫メールを送り、法輪功のイメージを貶めようとした。

四、政治的圧力

2024年11月、中国の駐ラトビア大使館は、ラトビア首都リガのダイリス劇場に対し、今後の支援を条件に神韻公演の中止を要請した。しかし、同劇場の支配人はこの要求を公然と拒否した。

五、法律戦

2023年9月11日、中共関連組織が神韻のトレーニングセンターに対し、環境規制違反を理由に訴訟を起こした。しかし、ニューヨーク地裁はその訴えを「曖昧かつ非論理的」として却下している。

六、偽情報戦

2023年10月24日、アメリカの人気YouTuber、ティム・プール氏が、中共はインフルエンサーを買収し、法輪功に対する誹謗中傷を行わせていた事実を暴露した。プール氏自身も買収の標的となっていたと語っている。

七、故意の殺人未遂

神韻のツアーバスのタイヤが切られるなど、物理的な妨害も報告されている。ある神韻アーティストの母親は、「これは故意の殺人未遂であり、許されるべきではない」と怒りをあらわにした。

国際社会の支持広がる

アメリカ国際宗教自由委員会（USCIRF）の委員であり、元下院議員のヴィッキー・ハーツラー氏は、爆発物使用による脅迫は中共の恐怖心の表れであり、神韻の影響力の大きさを示すものだと指摘する。「中共は神韻の力を恐れている。だからこそ、あらゆる手段で妨害しようとしている」と述べた。

2025年4月には、インディアナ州の州下院議員クレイグ・ハガード氏が神韻の芸術的成果を称える決議案を提出。「神韻は『中国の美しい一面』を体現しており、共産党体制下の抑圧と対照的である」とその意義を語った。

神韻芸術団は、その芸術性と精神性を通じて、多くの人々の心を動かし続けている。一方で、中共による組織的な妨害は国際社会の注目を集め、逆に神韻の理念と活動への関心を高める結果となっている。民主主義社会における表現の自由と信仰の自由を守るためにも、こうした妨害行為に対する警戒と対抗策は今後さらに重要となるだろう。