中共海軍内に不協和音かーー 参謀を国防部長に昇進させた中共党首席 海軍は反発(2) 

2024/01/13
更新: 2024/01/13

中共海軍、人材と訓練が不足し、実戦能力に疑問

郭君氏は、海軍は他の軍種と異なり、高度な協調が必要な軍種であると指摘している。艦内の運営だけでなく、艦隊間、艦隊と空軍間でも非常に高度な協調が必要である。

軍隊について世界で培われてきた経験では、陸軍の構築は比較的短時間で迅速に完了できるが、海軍は異なり、航海技術や戦闘技術の習得には長い時間、場合によっては数世代が必要だという。

中共海軍は1950年代に設立したが、外洋での作戦能力を持つ軍種として真に成熟したのは、実際にはここ20年程度である。そのため、多くの専門家は中共の海軍作戦能力に疑問を持っている。少なくともその能力はまだ証明されていない。

中共の軍事的な飛躍は4、5か国が重要な役割を果たしており、海軍においてはウクライナである。中共の新華社の記事によると、ウクライナがなければ、現代化された中共海軍は存在していない。

空母「遼寧」が旧ソ連の改装された航空母艦であることは、よく知られている。この航空母艦はウクライナからスクラップとして購入し、その後、中国においてアップグレードした。

また以前、中共は十分な出力と安定性、信頼性を持つエンジンを有していなかったが、1990年代にウクライナからUGT 25000ガスタービンエンジンを導入したことで、この問題は初めて解決された。

中共はUGT 25000エンジンを輸入するだけでなく、関連する設計図も取得し、QC280という名前の完全なコピー版エンジンを製造した。その後、中国が自国で建造した軍艦は、ウクライナ製のエンジンと自国製のコピー製品を一貫して使用している。例えば、大型駆逐艦の052、052B、052Cはウクライナ製のオリジナルエンジンを使用し、052Dと055では自国製のコピー製品を使用するといった具合だ。

一方で軍艦用エンジンの製造は可能だが、研究開発能力の欠如により、さらなる発展の可能性に欠けていることも、中共海軍の大きな問題だとされている。

テレビプロデューサーである李軍氏によると、中共海軍の急速な発展は1990年代に始まった。「遼寧」が就役し、2019年には2番目の空母が現役に加わり、2023年には3番目の空母が進水した。4番目の空母も建造中である。

近年、中共海軍が軍艦を生産する速度は世界を驚かせている。現在、約350隻の各種艦艇を保有しており、いっぽう米国は約300隻である。さらに、中国は高速で生産を続けており、2025年には約400隻に達すると予測されている。これはインド太平洋地域全体、そして米国にとっても大きな圧力である。

しかし海軍の発展は速いものの、実際の戦闘能力については大きな疑問がある。というのも前述の通り、海軍は高い技術力を要求される上に、各軍種間の協調や実戦経験のない状況での作戦は大きな問題となり得るからだ。

姚誠氏は、中共海軍の軍艦に多くの問題があると指摘する。一隻の軍艦が実戦能力を持つには訓練が必要であるが、中共の軍艦は工場のスタッフに依存している状態である。つまり、技術者が問題を解決しない限り、船は動かせない。

故障が発生すると、すぐに工場スタッフが問題を排除する。その結果、中共の駆逐艦隊や航空兵の基地には、軍事産業部門の技術者が多数滞在している。宿泊所にも工場スタッフが多く住んでいる。

習近平もこの状況に怒りを感じているようだ。多額の費用をかけて製造された軍艦が戦闘能力を発揮できなければ、原因調査が必要だと考えている。

一隻の軍艦が研究開発から進水、試験航行、戦闘能力の形成に至るまでには少なくとも5~10年が必要である。餃子を作るような速さで生産し、進水させても、兵士の訓練が追いつかないため、問題は増えるばかりだ。

習近平の軍改革は失敗

姚誠氏は、「習近平は軍事について理解しておらず、軍改革は大失敗だった」と語った。

また軍の腐敗を防ぐために至る所で人を捕らえているため、軍の士気は不安定だという。

軍の将軍たちは一生懸命働いて艦隊司令にまで上り詰めたが、彼らを使わずに、不適切な人材を使うことが現在の一般的な現象で、軍内部は習近平に不満を持っている。

姚誠氏はこのような軍隊がどうして戦闘力を持てるのか疑問だと述べた。

最も重要な点は、昇進した二人に対して、部下が尊敬していないことである。例えば、王厚斌がロケット軍に赴任した後、彼はロケットの専門知識がなく、非常に受動的だった。部下は表面上は尊敬しているが、内心では軽蔑している。

現在の軍隊全体も同様の状況で、将軍たちは表面上は習近平を尊敬しているが、内心では軽蔑している。実際、習近平もこれを知っている。習近平は将軍たちが能力を持っていると言うならば、その将軍を使わずに参謀を使うのである。

(完)

この記事で述べられている見解は著者の意見であり、必ずしも大紀元の見解を反映するものではありません。
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