米軍のベネズエラ急襲で中国製JY-27レーダーなど防空システムが機能せず、軍需産業の4大欠陥（技術・素材・統合・体制）が露呈。F-22/F-35の電子戦優位と中共汚職問題を専門家が分析。実戦性能の真実を解明。

専門家の分析によれば、今回の作戦は米軍の電子戦および合同奇襲能力が大幅に向上したことを示す一方で、中国共産党の軍需装備が抱える技術統合、素材品質、制度運用などの構造的問題をも浮き彫りにした。この実戦結果は、中共当局がこれまで喧伝してきた装備性能の主張とは対照的なものとなった。

米軍「断固たる決意作戦」5時間でマドゥロ大統領拘束成功

米東部時間1月2日午後10時過ぎ、トランプ大統領は米軍に対し、「断固たる決意作戦（Operation Absolute Resolve）」の実施を命じた。

作戦には、F-22およびF-35ステルス戦闘機、F/A-18E/Fスーパーホーネット戦闘攻撃機、EA-18Gグラウラー電子戦機、E-2早期警戒機、B-1Bランサー戦略爆撃機、「アパッチ」攻撃ヘリコプター、各種無人機などを投入した。

米軍統合参謀本部のダン・ケイン大将は、「今回の作戦には150機以上の航空機を投入し、西半球20か所の軍事拠点から発進した。中核となる強襲任務は陸軍デルタフォースが担当した」と述べた。

米軍は午前3時20分ごろ、マドゥロ大統領夫妻の身柄を確保し、ベネズエラから退去した。全行程はわずか5時間足らずで完了したという。

中国製防空システム、有効な早期警戒に失敗

近年、ベネズエラは防空ネットワーク構築に多大な資源を注いできた。システムは中国電子科技集団（CETC）製のJY-27メートル波レーダーを中心に構成され、JYL-1三座標長距離監視レーダーも併用している。地上部隊にはVN-16水陸両用強襲車、VN-18歩兵戦闘車、SR-5多連装ロケットシステムなどを配備している。

ベネズエラ当局はこの装備体系を「南米で最も近代化された防衛システムの一つ」と称してきた。しかし今回の米軍作戦において、防空ネットワークは有効な早期警戒を行えず、多くの軍事施設が行制圧または破壊された。

注目されるのは、2025年11月に中国の複数の国営メディアがベネズエラ軍の発表を引用し、「同国のレーダーが米軍F-35およびF-22ステルス機の探知に成功した」と報じた点である。その際、CETC製JY-27レーダーの技術的優位性を強調したが、今回の実戦結果はそれと明確に矛盾している。

専門家分析：米軍電子戦が中国防空システムを無力化

台湾国防安全研究院・国家安全研究所の沈明室研究員は、「今回の米軍作戦で示された電子戦および夜間急襲能力は、湾岸戦争期と比べ格段に進化している」と指摘した。

沈氏は、米軍がまず電子戦でベネズエラの防空システムを妨害し、その後ミサイルおよび通信施設を破壊、低探知性を活かして目標地域に直接侵入し拘束作戦を遂行したとの見方を示した。

また、「アメリカ側はすでに中国現役防空システムの主要技術パラメータや運用上の弱点を掌握している可能性が高い」と述べた。

さらに沈氏は、中国共産党の電子戦および防空技術の一部がロシア由来であることを指摘し、「ロシア製S-400システムは高性能とされているが、去年のインドとパキスタンの空中衝突ではインド側が回避や妨害によってその効果を大きく減殺した」と述べた。今回の事例は、米軍の技術的優位性を示すと同時に、ベネズエラ側の運用能力不足や装備自体の欠陥によるものでもあると分析した。

レーダー精度の限界と電子戦能力の差

軍事評論家のマーク氏は、「メートル波レーダーは理論上ステルス目標の探知が可能だが、その精度は限定的であり、主な役割は早期警戒にとどまる。精密誘導兵器の運用には不向きである」と述べた。

また、「高強度の電子戦環境下でメートル波レーダーが安定作動したという実戦証拠は十分ではない」とし、2024年に実戦配備した新型EA-18Gグラウラー電子戦ポッドの存在を挙げ、「米軍の電子妨害能力は中国やロシアの同系統装備を明確に上回っている可能性が高い」と分析した。

中国軍需産業の4つの致命的欠陥とは？　リバースエンジニアリングから体制問題まで

沈明室研究員は、中国共産党の軍需装備が抱える核心的問題を次の四点にまとめた。

一、リバースエンジニアリングに伴う技術的リスク

中共はロシア技術を導入後に独自改修を施すが、供給元が主要技術を制限・保留する場合がある。さらに、中国産部品への置換により性能や安定性が劣化する可能性もある。

二、材料品質の実戦耐性不足

一部装備は平時には正常稼働するが、高強度環境下で問題が露呈する。過去には東南アジア諸国への輸出戦車・火砲で薬室爆発事故が発生しており、素材品質や製造監督に潜在的欠陥がある。

三、軍種間統合能力の限界

中共は米軍モデルを模倣し合同作戦構想を導入したが、装備の多源性やシステム互換性の不足が妨げとなっている。2016年の戦区体制導入後も、実戦での軍種間協働効果は限定的である。

四、体制的要因による装備品質への影響

多くの装備は十分な実戦検証を経ないまま制式化し、上層部の政治的要求や進捗達成を優先する傾向にある。「J-20」戦闘機のエンジン換装問題のように、設計上の妥協がステルス性能に影響を与える場合もあるが、実戦検証が乏しく問題化しにくい。

マーク氏はさらに、「中共の多くの兵器システムは高強度の実戦経験を欠き、公表する性能値には宣伝的要素を含んでいる」とし、「紛争や実戦事例が増えるにつれ、中国製兵器の実際の性能に対する国際的評価が次第に形成されるだろう」と述べた。

マーク氏はまた、「今回のベネズエラ作戦は、中共軍需装備の実戦的有効性を評価する上で国際社会にとって重要な観察事例となる」と強調した。

腐敗が蔓延する中共軍需産業、装備開発と戦闘力を阻害

装備性能への懸念が高まる中、中国共産党の軍需産業は現在、大規模な汚職摘発の渦中にある。

報道および中共当局の発表によると、中国核工業集団、中国航天科技集団、中国航天科工集団、中国航空工業集団、中国船舶集団、中国兵器工業集団、中国電子科技集団など、少なくとも12の軍需中核企業において、幹部クラスの捜査・免職・長期不在が相次いでいる。

2025年2月には、中国兵器装備集団の劉衛東・元副総経理が「企業を食い物にした」として失脚。その上司である同集団董事長の許憲平も以後、公の場に姿を見せていない。

さらに、中国核工業集団の余剣鋒董事長、中国航空工業集団の周新民董事長、中国兵器工業集団の劉大山総経理など、複数の軍需企業トップも2025年初頭以降、公の活動から姿を消している。

2025年12月には、全国政協委員8人の資格が剥奪され、その中には中国航空発動機集団の曹建国・元董事長、中国衛星ネットワーク集団の張冬辰董事長、中国電子信息産業集団の曾毅総経理、中国電子科技集団の樊友山副董事長ら、複数の軍需系幹部を含む。

ストックホルム国際平和研究所（SIPRI）が2025年12月に発表した報告書によれば、地政学的緊張の影響で世界主要軍需企業の総収入は増加したものの、中国企業の一部では売上減少が見られた。報告書は「内部の反腐敗運動により、一部の兵器調達・納入プロセスが遅延し、企業経営に影響を及ぼした」と指摘している。