［ベルン　15日　ロイター］ – 国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は15日、2021年に東京五輪を開催することに引き続き完全にコミットしていると述べ、安全な開催に向け複数のシナリオを検討していることを明らかにした。

日本とIOCは3月、新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的大流行）を受け、東京五輪の開催を来年まで1年延期した。

大会組織委員会はその後、コスト削減や選手の安全確保のため、五輪を簡素化すると表明している。

バッハ会長は、IOCの調整委員会から準備状況について「順調に進んでいる」と報告を受けたとし、17日にビデオ会議形式で開催するIOC理事会で、より詳細な説明を受けると述べた。

記者会見で「われわれは来年7月、8月に東京五輪を開催することに引き続き完全にコミットしている」と強調。

「世界保健機関（WHO）の助言に基づき、複数のシナリオを準備している」と述べた。1年後の状況は分からないとも指摘したが、無観客で開催することは望んでいないとした。