［ロンドン　１４日　ロイター］ – 今年上半期における世界の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が前年同期比８．８％（１５億５１００万トン）減少したとの研究結果が、学術誌ネーチャー・コミュニケーションズに掲載された。

上半期としては過去最大の減少で、新型コロナウイルス感染拡大抑制のための規制が影響したとみられている。

研究は、中国、フランス、日本、米国の科学者グループが実施。リアルタイムの活動に基づくデータを使用し、感染拡大とそれに伴う経済縮小の前後で、１日・１週間および季節単位の排出傾向を分析した。

その結果、減少幅は過去のあらゆる不況下よりも大きかったほか、第二次大戦中の年間の減少幅も上回った。ただ現在は当時に比べ、平均排出量が大幅に増加している。

今春は、感染拡大抑制策として世界でロックダウン（都市封鎖）が行われ、鉱工業生産と輸送関連のエネルギー消費が減少、温室効果ガスの排出減につながったという。

また、北半球の大半で例年より温暖な天候となったことも、排出量が前年同期を下回る一因とみられている。

研究は、特に、厳しい封鎖が行われた４月に１日当たりの二酸化炭素排出量が最も顕著に減少したと分析。その後、中国と一部欧州諸国で経済が再開していった４月末から５月にかけて排出も増え始めたが、輸送関連の排出減少は続いたと指摘した。

具体的には、「封鎖が緩和され、中国と欧州諸国を中心に一部経済活動が再開されるに伴い、世界的な排出に対する感染拡大の影響は７月１日までに弱まった。しかし国ごとの差は依然大きく、感染の増加が顕著な米国ではいまだに排出が減少している」とした。