中国では5月1日の労働節に合わせた大型連休が近づいている。いわば中国のゴールデンウィークで、毎年この時期は海外旅行の需要が大きく伸びる。

しかし、その連休を前に、海外旅行を予定していた人たちの間に混乱が広がっている。東南アジア方面の航空便が相次いでキャンセルされ、旅行計画が直前で崩れるケースが続出しているためだ。

中国メディアによると、中国国際航空は4月上旬、成都からマレーシア・クアラルンプールへの便を6月末まで運休すると発表した。さらに春秋航空や中国東方航空、中国南方航空なども、公式発表を出さないまま、システム変更や個別連絡の形で東南アジア便を取りやめているという。

影響は広範囲に及んでいる。バンコクやプーケット、ラオスの首都ビエンチャンなど人気の観光地への便が減り、オセアニア方面の路線でも欠航が目立つ。広州からダーウィン便では約8割、杭州からオークランド便でも半分以上が取りやめになるなど、異例の状況だ。

背景にあるのは、燃料費の急上昇だ。中東情勢の影響で原油価格が上がり、航空燃料はこの数か月でほぼ倍になった。航空会社は「飛べば飛ぶほど損」の状態に陥っている。さらに、燃料不足や空港での給油コストの上昇も重なり、運航の維持が難しくなっている。

このため各社は、採算の合わない便を減らす一方で、運航を続ける路線ではチケット代や燃料追加料金を引き上げている。

ただ、利用者への対応には不満が多い。突然の欠航にもかかわらず補償のないケースが目立ち、ネット上では不満と怒りが一気に広がり、「ホテルも予約したのに全部無駄になった」「航空会社が一方的に欠航しても、利用者への補償はないのか」といった声が相次いでいる。