アメリカのトゥルシ・ギャバード国家情報長官は6月10日、広島や長崎の原爆被害を取り上げ、核兵器廃絶の必要性を訴える動画をSNS「X（旧Twitter）」に投稿した。

ギャバード長官は、最近の広島訪問をきっかけに、原爆投下による壊滅的な被害について語った。動画では、広島や長崎の被爆の実態や被害者の苦しみを紹介し、「私たちが声を上げ、この狂気を終わらせるよう求める責任がある」と強調している。

さらに、現在の核兵器は1945年に使用されたものよりもはるかに強力であり、「現代の核兵器はわずか数分で何百万人もの命を奪う可能性がある」と警告した。

アメリカは第二次世界大戦終結時の原爆投下を正当化してきた歴史があり、現職の閣僚が公然と核兵器廃絶を訴えるのは極めて異例。

ギャバード長官は動画内で「核大国間の緊張が高まる中、私たちはかつてないほど核戦争の瀬戸際に立たされている」と述べ、政治的エリートや「戦争屋」が緊張を煽っていると批判した。また、こうした人々は自分たちだけが核シェルターに避難できると信じている、とも指摘している。

この動画は、アメリカの情報機関トップとしては異例の直接的なメッセージであり、SNS上でも大きな反響を呼んでいる。

コメントには「ギャバード長官の勇気ある発言に感動した」「広島の悲劇を忘れず、核兵器のない世界を目指すメッセージは重要だ」「アメリカの閣僚がこんな発言をするのは本当に異例で、支持する！」という肯定的なものもあれば、「政治的なパフォーマンスだ」「どれだけ本気なのか疑問」「これはヒロシマ・ナガサキへの謝罪ではない」と否定的なものもあり、「実際の軍縮交渉に繋がるかどうかが鍵」というような分析も見られる。

ギャバード長官は、かつてから核軍縮や戦争回避を訴えてきており、今回の動画もその一環とみられている。長官は核兵器の使用について次のように訴えている。

「私たちはこの狂気の終結を求める責任がある。核戦争の道を拒絶し、誰もが核の恐怖に怯えることのない世界を目指さなければならない」