サッカー・フランス代表の人気FWキリアン・エムバペ選手（レアル・マドリード）が、毛沢東を「独裁者」と呼んだとされる発言を巡り中国国内で批判を浴び、提携していた中国企業3社との契約を失った末、謝罪に追い込まれた。

これに対し、米下院の超党派議員でつくる「米国と中国共産党間の戦略的競争に関する特別委員会」は27日、毛沢東が中国の人々にもたらした害は一人のサッカー選手の発言程度で語り尽くせるものではないとして、エムバペは謝罪する必要などなかったとの見解をX（旧ツイッター）で示した。

発端は10月26日ごろからSNSで広まったエムバペのインタビュー映像だった。番組内で、自身をモチーフにしたネットミーム（合成画像）の中でどれが一番面白いかと問われた同選手は、自分の顔を「中国の独裁者」の写真と合成した一枚が最も気に入っており、友人とオンラインゲームを楽しむ際によく使うと答えていた。

本人は独裁者が誰かを明言しなかったが、番組側の編集で毛沢東の肖像と合成した画像が加えられていたため、多くの視聴者は毛沢東を指したものと受け止めた。この映像は現在、中国本土では視聴できなくなっている。

騒動を受けエムバペは27日、仏語・中国語・英語の3言語でXに謝罪文を投稿。自身の発言で傷ついた人々に謝罪するとし、そうした意図は全くなかったと説明した。所属リーグのラ・リーガ（スペイン1部）も同日、中国のファンに不快感や心労を与えたことを遺憾とする声明を発表し、中国側のパートナー企業などと事態収拾に当たっていると明らかにした。

一方、「米国と中国共産党間の戦略的競争に関する特別委員会」はXへの投稿で、毛沢東は紛れもなく独裁者だったと強調した。

党の最高指導者として長期間君臨した毛の圧政と失政は「文化大革命」や大飢饉などを通じて数千万人の中国人の死をもたらしたとし、1921年の中国共産党第1回大会以来、毛が築いた弾圧の手法やイデオロギー粛清は今も党に受け継がれていると指摘した。

同委員会はまた、中共は何十年にもわたり言論・信教の自由といった基本的人権を自国民から奪い続けてきたとし、そうした権利を享受できる立場にあるエムバペには、毛沢東独裁の実態を伝える好機として今回の件を捉えてほしいと呼びかけた。

委員会は別の投稿でも、文化大革命は中国近代史上最も暗い一章の一つだとし、その時代の弾圧と圧政が今日の中共にも影を落としていると訴えている。

委員会はさらに、謝罪に追い込まれた欧米企業側にも矛先を向けた。本当に恥ずべきなのは、中国での商売を続けたい一心で先を争って頭を下げる企業の姿勢だと指摘。中共と手を組む企業は、結果としてその人権侵害を「普通のこと」であるかのように見せる片棒を担いでいるとの見方を示した。

なお、エムバペはピッチ上での圧倒的な支配力から、以前からサッカーファンの間で冗談めかして「独裁者」と呼ばれてきた経緯があり、毛沢東をはじめとする歴史上の独裁者と合成したミーム画像も数多く出回っている。