2026年3月2日の東京株式市場において、日経平均株価は前週末比793円03銭安の5万8057円24銭となり、5日ぶりに大幅反落した。TOPIX（東証株価指数）も同40.26ポイント安の3898.42ポイントと下落して取引を終えている。

市場全体を押し下げた最大の要因は、中東情勢の急激な悪化による先行き不透明感である。2月28日に米国とイスラエルがイランに対する攻撃を実施し、イランの最高指導者ハメネイ師の死亡や、中東の要衝であるホルムズ海峡が事実上の封鎖状態に陥ったことが報じられた。これにより幅広い銘柄に対してリスク回避の売りが先行した。空運株や証券株などが売られたほか、英住宅ローン会社破綻の余波も重なって銀行株など金融セクターも軒並み軟調な推移となった。

そうした全体相場の下落に逆行して急騰したのが、海運セクターである。日経新聞の報道によると、商船三井、日本郵船、川崎汽船の海運大手3社は、米国とイスラエルによる攻撃を受け、3月1日までにホルムズ海峡の航行停止を決定した。商船三井は、周辺の海域を航行する自社の管理船に対して、イラン海軍から「いかなる船舶もホルムズ海峡の通航を禁止する」という通告があったことを確認している。

こうした事態を受け、航行停止措置が今後のコンテナ船運賃の大幅な上昇につながるとの思惑から、海運株には買いが殺到した。とくに商船三井の株価は急騰し、一時6080円と2007年11月以来およそ18年3カ月ぶりの高値を付けた。川崎汽船の株価も8営業日続伸を記録し、日本郵船も同調して大きく値を上げている。

戦況の行方は依然として予測不能であり、当面の株式市場は中東情勢の関連報道に一喜一憂する神経質な展開を強いられることになりそうである。