水曜日（3月18日）、習近平党首は北京でトルクメニスタンの指導者と緊急会談を行い、天然ガス協力の拡大を通じてエネルギー不足を補う道筋を模索した。同時に、北京当局は戦略備蓄原油の放出を開始したことを認めており、イランでの戦争が中国のエネルギー安全保障に実質的な影響を及ぼしていることが浮き彫りとなっている。

水曜日、習近平は、北京を訪問したトルクメニスタンのベルディムハメドフ大統領と会談した。公式発表された文書の中で、中国側はまず、双方がさらに「天然ガス分野における協力規模を拡大する」必要があると強調した。

トルクメニスタンは世界第4位の天然ガス埋蔵量を誇り、長らく中国にとって最大のパイプライン天然ガス供給国である。習がこの時期に中央アジアのエネルギー大国へ積極的に働きかけたのは、悪化するイラン情勢によって生じたエネルギーの空白を埋めるためであることは明白だ。

直近では、ホルムズ海峡の通航量が一時ゼロにまで落ち込み、中国がイランおよび周辺諸国から輸入していた日量約150万〜200万ドルの原油供給が遮断された。また、開戦以来、世界の原油価格は累計で約45％上昇している。年間5億トン以上の原油を輸入する中国にとって、これは毎月数十億ドルの外貨支出増を意味する。

エネルギー供給の逼迫と価格急騰という二重の打撃に直面し、中国国家発展改革委員会と国家エネルギー局は、原油価格の抑制と製油所の稼働確保のため、国家戦略備蓄原油の放出を開始したことを認めた。

経済学者は、イランでの戦争が長期化すれば、北京はロシアや中央アジアへの依存を加速させざるを得ないと指摘する。しかし、陸路のパイプラインは建設期間が長く、容量にも限りがあるため、短期間で海上輸送を完全に代替することは困難だ。さらに深刻なのは、原油価格が1バレル120ドル以上の高値で推移し続けた場合、中国の輸出競争力が著しく削がれ、インフレや景気後退を引き起こす恐れがあることだ。