英誌「エコノミスト」の関連調査機関であるエコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）が発表した2026年版「世界で最も住みやすい都市」ランキングで、日本から大阪と東京の2都市が上位10位に入った。大阪は7位、東京は10位だった。

EIUは、世界173都市を対象に、安定性、医療、文化・環境、教育、インフラの5分野、30以上の指標をもとに住みやすさを評価している。2026年版の調査は5月に実施され、世界全体の平均スコアは100点満点中76.1点で、前年と同水準だった。

大阪は総合96点で7位に入り、安定性、医療、教育の3分野で満点を獲得した。インフラも96点と高く評価された。一方、文化・環境は87点で、上位都市の中ではやや低めだった。

東京も総合96点で10位に入り、安定性、医療、教育で満点を獲得した。文化・環境は89点、インフラは93点だった。東京は文化・環境分野の評価が上がり、順位を3つ上げた。

大阪と東京はいずれも、治安や医療、教育の面で高い評価を受けた。ただし、インフラの評価では大阪が96点、東京が93点となり、この差が大阪の順位を東京より上に押し上げた形だ。

ランキング全体では、デンマークの首都コペンハーゲンが2年連続で首位となった。コペンハーゲンは総合98点を獲得し、安定性、教育、インフラの3分野で満点だった。2位はオーストリアのウィーン、3位はオーストラリアのメルボルンだった。

上位10都市は、コペンハーゲン、ウィーン、メルボルン、シドニー、チューリヒ、ジュネーブ、大阪、アデレード、バンクーバー、東京の順だった。日本のほか、オーストラリアから3都市、スイスから2都市が入っている。

EIUによると、上位10都市はいずれも教育分野で満点を獲得している。多くの都市では医療も満点に近く、生活の基盤となる公共サービスの質が順位を支えている。

地域別では、西欧が引き続き最も住みやすい地域とされたが、平均スコアは伸び悩んだ。一方、アジアは平均スコアが上昇し、2026年版で最も改善した地域となった。EIUは、中国と日本の改善がアジア全体の押し上げにつながったと分析している。

中東・北アフリカ地域では、イランをめぐる戦争の影響で安定性が低下し、都市の平均スコアが1点下がった。特に湾岸地域の都市で順位の下落が目立った。

日本の2都市が上位10位に入ったことは、治安、医療、教育といった生活インフラの強さが国際的にも高く評価されていることを示している。一方で、東京と大阪はいずれも文化・環境分野では欧米やカナダの一部都市に及ばず、今後の都市の魅力向上に向けた課題も残る。

上位10都市

1. デンマーク・コペンハーゲン
2. オーストリア・ウィーン
3. オーストラリア・メルボルン
4. オーストラリア・シドニー
5. スイス・チューリヒ
6. スイス・ジュネーブ
7. 日本・大阪
8. オーストラリア・アデレード
9. カナダ・バンクーバー
10. 日本・東京