ゲノム

英国のイアン・ダンカン・スミス下院議員はゲノムにAIを適用することに関して先行しているとして、国際社会が戦略的な対策を講じる必要があると訴えた。

米国の超党派の上院議員は2日、個人情報の保護を高める法案を提出した。議員たちは、米国人の遺伝子情報や健康状況などが中国共産党政権などの手に渡ることを脅威と捉え、監査当局の権限を引き上げることを求めている。

中共ウイルス（新型コロナウイルス）PCR検査キットを世界的に販売し、コロナ特需を得た世界最大のゲノム技術企業「深セン華大基因科技有限公司（華大基因、BGI）」は、中国人民解放軍と共に幅広く研究を行っている。さらに、コロナ禍初期には日本にもPCR検査キットを供給している。しかしBGIは以前、米国安全保障当局から中国政府との強い繋がりを指摘されており、海外の遺伝子データを収集して悪用する可能性があると警告されている。

非対称戦や非武力の浸透工作など、有事の線引きが分かりにくい現在の戦争形態で、中国軍はハイテク、生物科学などの研究開発に力を入れ、「戦わずして勝つ」戦闘能力を高め続けている。

中国南部の広東省当局は、佛山に到着したバスの乗客から唾液サンプルの採取を開始している。インターネットでは、中国政府が全土でDNAデータベースを構築しているのではないかとの懸念を引き起こしている。

ヒトが最も秘密裏にしておくべき情報はDNAであり、地球上の46億人を識別できる。中国の公表文書や関連報道によれば、当局は国内外でDNAを収集し、データベースを作成している。人口研究所代表のスティーブン・モッシャー氏はこのたび、臓器移植のために人から臓器を系統的に収奪したり、ゲノム操作した赤ちゃんを誕生させるなどの生命倫理問題があることに言及。このため、DNAを使った兵器を構想しかねないと警鐘を鳴らす。

スティーブン・モッシャー（Steven W.Mosher）人口研究所の会長はこのたび、中国共産党によるDNA収集計画と人口統制について分析する文書を大紀元英字版に寄稿した。同氏は当局によるDNA収集と解析は、共産党の掲げる3つの武器「人民解放軍」「政治宣伝」「統一戦線」に加え4つ目の武器だと主張している。

中国国内メディアやAP通信によると、広東省深セン市の南方科技大学の研究者は、遺伝子を改変するゲノム編集技術をヒトの受精卵に使い、双子の女児が11月に誕生した。中国の科学者たちは「狂っている」と強く批判する声明を発表した。

（Guang Niu/Getty Images) 【大紀元日本1月15日】英BBC放送はこのほど、広東省深せん市にあるクローン豚の生産基地を取材し、中国はすでにクローン動物の生産を産業化してい

【大紀元日本5月20日】慶応義塾大学理工学部の榊原康文教授と慶応義塾大学先端生命科学研究所・慶応義塾大学環境情報学部の板谷光泰教授らの研究グループは、国立遺伝学研究所等との共同で納豆菌のゲノム（全