ペンタゴン（国防総省）が約1,600件のUFO報告の調査を続ける中、オバマ元大統領は地球外生命体の存在への信条を認めた初の米指導者となった。
 

米国のバラク・オバマ元大統領は2月14日のポッドキャストのインタビューで、宇宙人は実在すると述べる一方、ネバダ州の砂漠にある秘密軍事基地エリア51には保管されていないとし、さらに大統領在任中に地球外生命体が地球と接触したことを示す証拠は見なかったと述べた。

インタビューで「宇宙人は実在するのか」と問われた際、オバマ元大統領は「彼らは実在するが、私は見ていないし、エリア51に保管されてもいない。巨大な陰謀があって米国大統領に隠しているのでなければ、地下施設も存在しない」と答えた。

オバマ氏は、進歩派ポッドキャスターのブライアン・タイラー・コーエン氏がユーチューブに投稿した動画内で質問を受け、地球外生命体の存在を肯定した最初の米大統領となった。

インタビューが拡散した後、オバマ氏はインスタグラムでコーエン氏への発言を「明確にしたい」と述べ、ポッドキャストでは「スピードラウンドの趣旨に沿おうとしていた」と説明した。

オバマ氏はインスタグラムへの投稿で「統計的に見れば、宇宙は非常に広大であり、どこかに生命が存在する可能性は高い。しかし恒星系間の距離は極めて大きく、宇宙人が地球を訪れた可能性は低い。大統領在任中に地球外生命体が接触した証拠は見ていない。本当に」と記した。

2013年、オバマ氏はおそらく、米大統領として初めてエリア51の存在を認めた人物となった。同基地は長年、宇宙人や未確認飛行物体（UFO）を収容しているとの噂があった。

コーエン氏は、この問題について追加質問を行わなかった。その代わり、ホワイトハウスに入った際の最初の質問は何だったかを尋ねた。オバマ氏は「宇宙人はどこにいるのか」と冗談交じりに答えた。

英国の政治評論家カルヴィン・ロビンソン氏ら一部の批評家は、コーエン氏は宇宙人についてさらに詳しく質問すべきだったと述べた。ロビンソン氏はXへの投稿で「前米大統領が公式に宇宙人がいると発言したなら、関連する質問を続けるべきだ。原稿を読み続けるべきではない」と記した。

米政府は2013年、情報公開請求を通じてエリア51の存在を初めて認め、同基地の歴史や目的に関する文書を機密解除した。エリア51は、1950年代のU-2偵察機やその後のF-117ステルス戦闘機など、極秘航空機の試験場となってきた。

トランプ政権と宇宙人問題

ドナルド・トランプ大統領は、宇宙人の存在に懐疑的な姿勢を示しつつ、「あらゆる可能性はある」とも認めている。

トランプ大統領は2024年大統領選の選挙戦中、複数のメディア出演でこの話題に言及した。レックス・フリードマン氏のポッドキャストで、トランプ大統領は、多くが機密扱いと考えている追加のUFO映像の公開を国防総省に促すことを検討すると述べ、「もちろんそうする。やりたい」と語った。またトランプ大統領は、UFO関連記録の公開を求める世論の圧力はジョン・F・ケネディ大統領暗殺に関するものと似ていると指摘した。

2025年6月、ローガン・ポール氏の「Impaulsive」ポッドキャストで、トランプ大統領は「私は信じているかといえば、そうは言えない」と述べた一方「非常に奇妙なものが飛んでいると言う真面目な人々と会ったことがある」と語った。さらにトランプ大統領は、宇宙の規模を踏まえれば「何か、誰かが存在しない理由があるだろうか」と述べた。

J.D.バンス副大統領は、2025年8月の「Ruthless」ポッドキャストで「UFO全体に取りつかれている」と語り、「実際に何が起きているのか。あの映像は何だったのか。本当は何が起きているのか」と問いかけた。

トゥルシ・ギャバード国家情報長官は昨年8月、宇宙人が存在する可能性があると考えており、米政府はこの問題に関する機密情報を保有していると述べた。

トゥルシ・ギャバード国家情報長官は、政府高官レベルで現象に関する議論が高まる中、UFOに関する継続中の調査の情報を共有すると約束した。
 

国防総省の未解決事案

国防総省の全領域異常解決室（AARO）は、「未確認空中現象」と呼ばれる1600件以上の報告を引き続き調査している。同用語は従来の「UFO」に代わる公式表現である。

2024年11月の上院軍事委員会の公聴会で、AAROのジョン・T・コスロスキ室長は、軍が解決したと考える事例や、なお説明がついていない事例を説明した。広く拡散した2016年の「GOFAST」映像について、軍は水面直上ではなく高度1万3千フィートを飛行する物体を映したものとみていると述べた。

ビル・クリントン元大統領やジミー・カーター元大統領を含む歴代大統領は、宇宙生命体への関心を語ってきたが、存在を肯定する発言はしていない。

カーター氏は1969年にジョージア州知事だった当時、空に未確認の明るい物体を見たと報告したが、後に自然現象だった可能性が高いと述べた。

クリントン元大統領は地球外生命体の可能性に関心を示し、補佐官にエリア51と1947年のロズウェル事件を調査させたと述べた。ロズウェル事件では、ニューメキシコ州ロズウェル近郊で金属やゴム片が回収された後、米陸軍航空軍が「空飛ぶ円盤」を保有していると発表したが、翌日に撤回した。

クリントン氏は、この事件に関連して宇宙人の証拠はないと報告を受けたと述べた。1995年にはロズウェル事件について「もし米空軍が宇宙人の遺体を回収していたとしても、私には教えなかっただろう」と冗談を述べた。

最近の世論調査によると、米国民の間で宇宙人の存在や地球訪問を信じる割合は増加している。2025年のYouGov調査では、米国人の56％が地球外生命体は確実に、またはおそらく存在すると答えた。

同調査によれば、民主党支持者（61％）および無党派層（59％）は共和党支持者（46％）よりも宇宙人の存在を信じる傾向が強い。また、米国人の73％が政府はUFOの証拠を保有していれば隠すと考えており、透明性があると考えるのは13％にとどまった。

本報告にはトム・オジメク記者が寄稿した。