中東で戦火が広がる中、世界有数の重要航路が、これまでにない脅威にさらされている。

反体制派メディア「イラン・インターナショナル」が独自に入手した情報によると、イラン革命防衛隊の情報機関は、海上破壊工作をペルシャ湾から東アジア海域へ拡大しようとしている。東南アジアで外国籍の工作員を秘密裏に募り、マラッカ海峡などの重要航路や、域内の戦略的に重要な港湾への攻撃を計画しているという。

報道によると、この秘密作戦を指揮しているのは、イラン革命防衛隊情報局傘下の「Unit 4000」。作戦を監督するモガダム准将は、今年3月の空爆で死亡したと伝えられていた。しかし最新の情報では、生存が確認され、海外作戦を自ら「新たな段階」へ進めている。

イラン側は、作戦が発覚した際に政府との関係を否定できるよう、イラン人を直接関与させず、タイやインドネシアで現地の宗教ネットワークを通じて外国籍の要員を秘密裏に募集している。すでにインドネシア国籍の工作員3人の身元が特定されている。3人は港湾や海域での破壊工作に関する専門訓練を受けるため、ひそかにテヘランへ送られた。

明らかになった計画では、標的も具体的に定められている。世界の海上輸送の「要衝」であるマラッカ海峡とバンカ海峡、さらにインドネシア有数の港湾であるタンジュンプリオク港だ。攻撃対象には商船だけでなく、軍用船や民間船も含まれている。

紛争が始まって以降、イランとその支援を受けるフーシ派は、ホルムズ海峡や紅海でたびたび危機を引き起こしてきた。今回明らかになった計画は、イランが海上で圧力をかける戦術の対象海域を大きく広げようとしていることを示している。

イラン指導部は以前から、西側諸国が海上封鎖を解除しなければ、紛争はインド洋、さらにはその先の海域にまで拡大すると公然と警告していた。

この計画が明らかになったことで、アジアのエネルギー安全保障をめぐる懸念も高まっている。データによると、中東のホルムズ海峡を通過する石油の約80％は、最終的にアジア市場へ運ばれている。マラッカ海峡をはじめとする東南アジアの重要航路まで攻撃を受ければ、世界の貿易やエネルギー・サプライチェーンが壊滅的な打撃を受ける恐れがある。