トランプ米大統領は3月3日、自身のSNSを通じて、中東の要衝であるホルムズ海峡におけるエネルギー輸送の安全確保に向けた強力な方針を打ち出した。同大統領は、「いかなる状況でも米国は世界へのエネルギーの自由な流通を保証する」と宣言し、事態の解決に向けた強い意志を示している。

具体的な措置として、トランプ氏は軍事と経済の両面からのアプローチを発表した。軍事面では、必要に応じて米海軍が可能な限り早期に、ホルムズ海峡を通過するタンカーの護衛を開始すると表明している。また経済的な支援策として、米国際開発金融公社（DFC）に対し、ペルシャ湾を通過するすべての海上貿易、特にエネルギー関連の輸送に関して、合理的な価格で政治リスク保険や金融安全保障を提供するよう即時発効で指示した。この保険措置は、すべての海運会社に適用される。

この大統領声明の背景には、イラン革命防衛隊が3月2日に同海峡の封鎖を表明し、通過する船舶を攻撃すると警告した緊迫した事態がある。ホルムズ海峡は世界の石油供給の2割が行き交う極めて重要なルートであり、封鎖が長期化すれば原油の供給減少と価格高騰を招き、世界経済に深刻な影響を及ぼす恐れがある。さらに、原油高に起因する物価上昇は、11月の中間選挙を控えるトランプ氏や共和党候補にとって大きな政治的打撃となり得るため、米国による迅速な介入が不可避となっていた。

イランの強硬姿勢に対抗するため、米軍は近くイランへの大規模な攻撃を始める準備に入ったとされている。トランプ大統領は「米国の経済的・軍事的な力は地球上で最強である」と強調しており、今後さらなる対抗措置を講じる構えを見せている。