現代戦はサイバー戦で始まる。自衛隊が極東有事の初期段階においてサイバー戦により壊滅してしまうというシナリオに米国防総省が相当な危機感を抱いたとしても、不思議はないのである。
西部戦線でロシアが無謀な作戦を繰り広げるなか、中国共産党は東側で慎重に勢力拡大を図っている。西側諸国とロシアが共倒れし、権力の真空が生じれば、習近平氏と中国共産党は勝者として闊歩することができるのだ。
中国共産党は軍備増強を進めているが、経済の停滞と少子高齢化の影響を大きく受けると言われている。
韓国国立環境科学院のパク・ソクスン元院長は、福島第一原発の処理水は飲料水レベルに浄化されており、健康被害を受けるという活動家たちの主張は非科学的だと指摘した。
駐日米大使の悪行のおかげで、日米関係における70年来のゴタゴタが暴露されようとしている。
各国首脳が声明を発表すれば核兵器廃絶が実現できると思う人は誰もいないだろう。中露が連携した場合、核弾頭保有数では米国を大きく上回り、核戦力の均衡が破られる。
YouTubeではある種の力学によって情報発信に制限がかけられている。ワクチン問題などを検閲するYouTubeの思惑について、長尾敬前衆議院議員が実体験をもとに分析する。
自民・公明両党の選挙協力は東京で解消したが、この流れが全国に波及する可能性も否定できない。解散が近いとの見方が出るなか、今後の動きは注目必須だ。
ウクライナ戦場で国力を消耗したロシアは分裂の可能性が示唆されている。中国は極東ロシア領に野心を持っており、シベリア進出すれば、日本の安全保障は大きな脅威に直面することとなる。
中国の呉江浩駐日大使は、日本が台湾有事に介入すれば「日本の民衆が火の中に連れ込まれる」と発言したが、これは中国共産党の過激な言論の裏書きとも言えるのではないか。
長尾敬氏は大紀元への寄稿で、LGBT法案によって生来の女性の権利が侵害され、社会に混乱を招く恐れがあると指摘した。
自衛隊のサイバーセキュリティは民間以下だった！？インターネットの出現とCIAの謀略、中国軍にサイバー戦を伝授した意外な国とは
