トランプ米大統領は4月4日、イラン政権に対し、緊張のさらなる激化を避けたければ2日以内にホルムズ海峡を開放しなければならないと警告した。

トランプ氏は自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」への投稿で、「私がイランに対し、合意を結ぶかホルムズ海峡を開放するかについて10日間の猶予を与えたのを覚えているか」と記した。

「時間は刻々と過ぎている。彼らの上に地獄が降り注ぐまで、あと48時間だ。神に栄光あれ！」

ホルムズ海峡はイランのすぐ南に位置する極めて重要な航路であり、世界の石油およびガスの約5分の1がここを通過する。

イスラエルの「エポック・マガジン」に対し、イスラエル政府高官が4月3日に語ったところによると、ワシントンとテヘランの間で進められていた和平合意に向けた努力は、成功に至っていないという。

ホワイトハウスはこれまで、イラン政権が同海峡における商船の通行を再開させない場合、同国のエネルギー・インフラを攻撃すると警告してきた。

海峡が再開されない限り、攻撃の対象はイランの油井、発電所、そしてカーグ島にある重要な石油インフラに及ぶ可能性がある。

トランプ氏は4月3日、米国は同海峡にそれほど依存していないものの、米国がホルムズ海峡を再開させるのは容易であるとの考えを示唆した。

トランプ氏は4月3日のトゥルース・ソーシャルの投稿で、「もう少し時間があれば、我々は容易にホルムズ海峡を開放し、石油を確保して莫大な富を築くことができる。それは世界にとって『噴出する油井（GUSHER）』になるのではないか？」

これに対し、イランのアッバス・アラグチ外相は、攻撃の激化によって政権が屈することはないとし、むしろ米国の名声を傷つけることになると示唆した。

イスラム革命防衛隊（IRGC）に近いイランのニュースサイト「ヌール・ニュース」が土曜日に発表した声明によると、テヘラン側は、この航路は戦略的資産であり「かつての状態に戻ることはない」と誇示している。

また声明では、イラン軍が航路を管理し、テヘランの許可なく「いかなる国も通過する権利を持たない」と示唆した。

2月28日に紛争が始まる前、同海峡を通過する原油のうち、米国は約3％、欧州は約4％をそれぞれ購入していた。米国エネルギー情報局（EIA）が2025年上半期のVortexa社のタンカー追跡データに基づいて行った分析によると、同海峡を運ばれる石油・ガスの91％はアジア向けであった。

米国とイスラエルがイラン政権に対して「オペレーション・エピック・フューリー（壮絶な怒り作戦）」を開始して以来、世界的な原油価格が急騰し、地域全体のエネルギー事業は停滞している。

Marine TrafficおよびKeplerのデータによれば、3月に同海峡の通航に成功した船舶は、戦前の水準の約10％にとどまっている。