【動画多数】今度は北京でも 「未確認飛行物体」空中で大きく旋回

今度は北京でも「未確認飛行物体」。
2024/09/16 李凌

【動画あり】UFO?! 天津の空港に2日連続で「未確認飛行物体」 

12日、前日に引き続き、中国・天津市にある空港「天津浜海国際空港」ではまたしても大幅な遅延や欠航が発生した。
2024/09/14 李凌

【動画あり】天津空港をマヒさせたのは「UFOのせい?」

中国・天津市にある国際空港で11日夜、「未知」の突発事故が発生し、大幅な遅延や欠航が発生した。原因はUFOか?
2024/09/14 李凌

中国・天津空港で「突発事故」 大幅な遅延や欠航が発生

11日夜、中国・天津市にある国際空港で「未知」の突発事故が発生し、大幅な遅延や欠航が発生した。
2024/09/12 李凌

なぜウクライナはこの時期にロシアに大規模な奇襲を仕掛けたのか?

ロシアのウクライナ侵攻が約2年6か月に及ぶ中、ウクライナは8月6日に初めてロシア本土のクルスク地域に対して大規模な奇襲を仕掛けた。
2024/08/15 斐珍

AIの軍事利用は「核革命に匹敵」、世界の安全保障に高リスク 中共は開発に躍起

人工知能(AI)を搭載した最先端兵器が、特に中国共産党の手中にある場合、世界的な安全保障上の危険として浮上していると、エポックタイムズの取材に応じた複数の専門家が語っている。
2024/08/14 Petr Svab

韓国、レーザー兵器配備へ 北朝鮮のドローン標的

韓国は今年、北朝鮮のドローン(無人機)を撃墜するためレーザー兵器を配備する。防衛事業庁(DAPA)が11日に発表した。
2024/07/11 Reuters

【寄稿】中共ドローン軍団に対抗する最適解とは

中国製の軍用ドローンが世界中で猛威を振るっている。台湾の兵士に嫌がらせをし、制裁を逃れるためのキットとしてロシアに送られ、さらには風力発電のタービンとしてリビアの軍閥に輸送された。今やドローンは世界中の戦場で欠かせない存在となっており、中国での大量製造と相まって、米軍とその同盟国にとって頭痛の種となっている。
2024/07/10 Anders Corr

ウクライナの戦場の必要性から革新が生まれた

ロシア・ウクライナ戦争をフォローしているならば、ロシアの新しい戦時下の革新である「亀戦車(Turtle Tank)」について耳にしたり、写真やビデオを見たりしていることであろう。亀戦車は新しい戦車ではなく、既存のロシア製戦車、例えばT-60、T-72、T-80の改造版である。これらの戦車には鋼鉄の装甲板が取り付けられ、即席の装甲が追加されている。また、亀戦車の多くには、ドローン対策の電子戦装備や地雷除去ローラーも装備されている。
2024/07/09 Mike Fredenburg

米、海軍潜水艦をドローン空撮の中国人留学生逮捕 日本でも「いずも」撮影者に捜査

米司法省は、中国人留学生がドローンを使ってバージニア州の造船所を撮影した事件で、スパイ防止法に基づく異例の訴追を進めている。米海軍は同造船所で原子力潜水艦を建造中だ。日本でも護衛艦「いずも」がドローンで撮影され動画が中国のSNSに拡散されており、軍事施設の対ドローン対策が喫緊の課題となっている。
2024/06/06 佐渡道世

米政権、中国37団体を禁輸リストに追加 偵察気球支援企業など

バイデン米政権は9日、事実上の禁輸リストに当たる「エンティティーリスト」に中国の37社・団体を追加した。昨年2月の中国偵察気球の米本土飛来を支援したとされる企業などが対象になった
2024/05/10 Reuters

イスラエルのミサイル、イランの拠点直撃 空港で爆発音=報道

イスラエルのミサイルがイランの拠点を直撃したと、米ABCニュースが18日遅く、米政府当局者の話として伝えた。
2024/04/19 Reuters

イランミサイル攻撃の99%が迎撃された事が示す台湾が学ぶべき教訓

イランがイスラエルへ発射した約300発のミサイルとドローンのうち、99%がイスラエルとその同盟国によって迎撃、撃墜された。専門家はこの事例が、台湾にとっても有益な教訓になると指摘している。
2024/04/17 新唐人テレビ

ますます悪化する中国国内の取材環境 ドローンによる監視も

4月8日、駐華外国記者協会が2023年の中国メディア環境に関する報告書を発表した。会員157人のうち、回答した101人の答えに基づいて作成された報告書によると、81%が中国共産党当局の介入や嫌がらせ、暴力を経験している。
2024/04/11 劉芳, 夏惇侯

護衛艦「いずも」を中国ドローンが撮影? 海幕長「電波妨害で対応可能」

海上自衛隊が運用する護衛艦「いずも」をドローンで撮影したとみられる映像が、中国の動画投稿サイト「bilibili」などに投稿された問題について、酒井良海上幕僚長は2日の記者会見で「電波を妨害し操縦不能にする」対応が可能だと指摘した。
2024/04/02 Wenliang Wang, 清川茜

能登半島地震を受けて「可能な限り急ぐべき4項目」、高市大臣

高市大臣は、自身が所管する宇宙政策・科学技術政策、そして経済安全保障に関して、可能な限り対応を急ぐべきだと決意を新たにしたものとして、4つの項目をあげた。
2024/02/22 平山ルーク

EU、中国企業など21社に制裁検討 ロシア軍事侵攻支援で

欧州連合(EU)は、ロシアのウクライナ侵攻を支援しているとして中国に拠点の置く4社など合計21社に制裁を科すことを計画している。マイクロチップなど軍事転用できる製品について、第三国経由でのロシア輸出を防ぐ狙いだ。米政府系のメディア「ラジオ・フリー・ヨーロッパ(RFE)」10日付が報じた

FBIとCISA、企業に中国製ドローンの使用中止求める

連邦捜査局(FBI)とサイバーセキュリティ・インフラ庁(CISA)は17日に発表したメモと報告書の中で、米国の重要インフラの所有者や運営者は、セキュリティ上のリスクから中国製の無人航空機システム(UAS)を使用しないよう警告した。
2024/01/19 Frank Fang

携帯大手3社、能登半島地震で船上基地局やドローン、スターリンク活用

能登半島地震の影響で通信インフラの損傷が大きい中、携帯大手3社は船上基地局やドローン等を活用することで復旧困難な被災地域への通信サービスを提供する。 NTTドコモとKDDIは6日、共同で船上基地局の運用を開始することを発表。両社は2020年に社会貢献連携協定を締結している。海底ケーブル敷設船「きずな」に設置されたNTTドコモとKDDIの携帯電話基地局の設備によって、衛星アンテナから受信した電波を船上から発信し、被災地域の通信復旧を図る。
2024/01/06 佐渡道世

コンテナ船大手、スエズ運河航行回避へ 紅海での攻撃受け

コンテナ船大手のスイスMSCと仏CMA CGMは16日、紅海でイエメンの親イラン武装組織フーシ派による商業船への攻撃が相次いでいることを受け、スエズ運河の航行を見合わせると発表した。
2023/12/18 Reuters

長春市交通警察、ドローンを導入 罰金で財政収入増やす

11月29日、長春市公安局の交通警察は、ドローンを使って"交通違反"を撮影すると発表した。罰金で財政収入増やすという懸念が高まった。
2023/12/01 李静

ウクライナ優位揺らぐ無人機戦闘、ロシアが大量配備で主導権握る地域も

ウクライナ軍の攻撃用小型無人機(ドローン)操縦士の間で、今までロシアに対して築いてきた優位が覆されつつあるとの懸念が広がっている。
2023/11/10 Reuters

【中山泰秀元防衛副大臣】防衛費GDP比4%のイスラエル 日本が見習うべき「心構え」とは

日本と同様、敵対的な国々に囲まれた小国・イスラエル。中東で生き抜くため、防衛費の対GDP比率は驚異の4%だ。イスラエルをよく知る中山泰秀元防衛副大臣が語るイスラエル人の「こころ」とは。
2023/09/17 Wenliang Wang

中露連携は自由社会への脅威 戦略的にウクライナ侵攻を利用する中共 

欧米諸国がロシアによるウクライナ侵攻に対して制裁を続ける一方で、ロシア寄りの中国共産党は同国に対して経済的、軍事的支援を続け、今や決定的な影響力を握っている。
2023/09/13 Jenny Li