張傑連、『九評』・脱党と西側の関係について語る

 【大紀元日本7月20日】大紀元のシリーズ社説『九評共産党』(共産党についての九つの論評、以下『九評』)が昨年11月18日に発表されて以来、またたく間に世界中の華人のホットな話題となり、中国共産党(以
2005/07/20

中共政府職員の相次ぐ亡命、世界脱党サービスセンターに問い合わせ殺到

 【大紀元日本7月20日】元駐シドニー中国領事官・陳用林氏、元610局局員・郝鳳軍氏、元中国瀋陽司法局党書記長兼局長・韓広生氏らの海外亡命に伴い、全世界脱党サービスセンターには、中共を脱
2005/07/20

時空を超越する予言、比類のない正確さ

 【大紀元日本7月17日】非常に不思議な予言は時空を超え、幾千年もの人類の歴史の発展を前もって予見していました。科学界ではそれらの予言の正確さに引かれ注目し、思索し始めました。予言は世界各地に起きてい
2005/07/17

「共産党についての九つの論評」に関する第7回討論会のご案内(7/24)

 2004年11月、全世界にネットワークを広げる大紀元メディアグループは、連載社説 《九評》(共産党についての九つの論評)を発表しました。 この社説は、中国大陸のみならず世界中で大反響を呼び、中国の歴
2005/07/16

欧州議会副議長、脱党運動を支持

 【大紀元日本7月15日】欧州議会副議長エドワード・マクミラン・スコット氏が7月8日、中国共産党・脱退世界センターのヨーロッパ支部に手紙を送り、脱党運動への支持を表明した。  スコット氏は手紙の中で、
2005/07/15

パリ:欧米各国民衆、中国共産党300万人脱党を応援

 【大紀元日本7月14日】7月9日午後、パリ市中心部のカナダ広場で欧米各国からの民衆数百人が集まり、中国共産党からの脱党を表明した人数が300万人に近づいたことに対して応援集会が行われた。 去年11月
2005/07/14

郭軍:中国の躍進は災難か、それともチャンスか

 【大紀元日本7月14日】米国及びヨーロッパが中近東のテロ組織に注意を集中しているとき、中国は往々にして注目の的から外される。しかし、中共は軍事及び経済において力がついてきたここ数年、掲題の内容につい
2005/07/14

大阪で「全世界脱・中共の月」声援パレード

 【大紀元日本7月13日】世界脱党サービスセンターが提案した「7月1日全世界脱・中国共産党の日」及び「7月全世界脱・中国共産党の月間」の呼びかけに応じ、日本「大紀元時報」関西支部と大阪脱党サポートセン
2005/07/13

大阪脱党サポートセンター、脱党サービスを提供

 【大紀元日本7月11日】最近、大阪脱党サポートセンターは大阪城公園で来日の中国人観光客に脱党サービスを提供している。出国できる中国人観光客に中国共産党の真の姿をはっきり認識させる機会と、中国人に便利
2005/07/11

【社説】中共、脱党ブームについて公式にコメント

 【大紀元日本7月11日】海外でブームを呼んでいる脱党運動について、中共はついに沈黙を破り、公式にコメントを発表した。中国共産党中央組織部の李景田副部長(「中央による共産党員の先進性教育活動指導チーム
2005/07/11

七・一脱党日、世界各地で応援集会

 【大紀元日本7月6日】中国共産党創立記念日である7月1日は、このほど世界脱党サービスセンターの提唱により、中国共産党から脱退する「脱・共産党の日」、7月は「脱・共産党の月」と命名された。大紀元新聞社
2005/07/06

シカゴで千人脱党集会、各界の人士が参加

 【大紀元日本7月5日】シカゴのチャイナ・タウンで6月25日、千人余りの盛大な脱党集会と行進活動が行われた。今回の活動は「フリー・チャイナ運動」(Free China Movement)、「イリノイ州
2005/07/05

『九評共産党』、韓国でベストセラー

 【大紀元日本7月5日】260万人の脱党ブームを引き起こした『九評共産党』は韓国で大人気。今年4月、『九評共産党』の韓国語バージョンは出来上がり、韓国最大手の書店教保文庫で販売が始まった。6月から、ベ
2005/07/05

 第四の力が中国を変える 

 【大紀元日本7月4日】過去、私たちが中国共産党の蛮行について語る時に常々口にしてきたことは「冬が来たのだから、春もそんなに遠い先ではなかろう?」ということでした。ここに来られた方々は今日春の気配を感
2005/07/04

7月1日、元軍隊幹部47人集団脱党

 【大紀元日本7月1日】中国大陸にいる47名の元軍隊幹部が7月1日、集団脱党声明を発表するという。「世界脱党サービスセンター」(本部・米国)がこのほど、この日(中国共産党創立記念日)を中国共産党から脱
2005/07/01

呉葆璋氏:世界情勢から見た『九評』(共産党についての九つの論評)

 【大紀元日本6月27日】天安門事件16周年を記念して、5月30日に「大紀元時報」欧州のフランス支社及び海外民運連席会議の共同主催によるシンポジウムが開催された。テーマは、「共産主義と中国の人権‐天安
2005/06/27

七月一日を「中国共産党脱党の日」に

 【大紀元日本6月25日】中国共産党の創立日7月1日に向かった、本部をアメリカにある「世界脱党サービスセンター」が6月21日に声明を公表し、中国共産党の誕生日と言われている7月1日を、中国共産党から脱
2005/06/25

「共産党についての九つの論評」に関する第六回討論会のご案内(6/26)

 2004年11月、全世界にネットワークを広げる大紀元メディアグループは、連載社説《九評》(共産党についての九つの論評)を発表しました。 この社説は、中国大陸のみならず世界中で大反響を呼び、中国の歴史
2005/06/23

何清漣:外資は中国に何をもたらしたか?

 【大紀元日本6月21日】1979年に中国が対外開放政策を実施して以来、26年が経過した。2004年の国連貿易・経済発展会議において発表された「世界投資報告」が明らかにしたところによると、中国は既に米
2005/06/21

NY大紀元《九評》シンポジウム:「共産党時代は間もなく過去になる」

 【大紀元日本6月18日】ニューヨークの大紀元本部は6月10日、国連非政府組織ビルの会議センターで、「共産党時代は間もなく過去になる」というテーマの九評共産党シンポジウムを開催した。会議に出席した専門
2005/06/18

4百万人が脱党すれば、中共は急速な崩壊へ

 【大紀元日本6月17日】「中国共産党九評(中国共産党を評する九つの論評)」が出版されてから、党を脱退する声明文が大量に発表され、その数は2百万人を超えた。その“脱党ブーム”は既に前から不安定で、内部
2005/06/17

調査報告:脱党者は北京が最も多い

 【大紀元日本6月10日】中共関連組織を脱退した人の分布は全国29の省と直轄市にまたがり、既に206万人に達した。ダイナミック・インターネット・テクノロジー社(Dynamic Internet Tec
2005/06/10

16周年「6・4天安門事件」神戸追悼パレード

 【大紀元日本6月7日】6月4日(土)午後1時、神戸三宮東遊園地で追悼集会が開かれ、その後パレードが行われた。参加者は胸に追悼の白い花をつけ、開会に先立ち1分間の黙祷を捧げた。 集会では、「民主中国陣
2005/06/07

六四天安門事件16周年 アジア各地の現場

 【大紀元日本6月5日】六四天安門事件16周年記念に当たって、6月3日と4日に、世界各地で記念集会が行われた。これまでの記念活動と違って、六四天安門事件を追悼すると同時に、中国共産党から脱退運動を支持
2005/06/05

中国共産党の崩壊の兆し、 間もなく衰亡に向かう

 【大紀元日本6月4日】台湾大紀元時報高雄支社は5月28日、高雄市の三民公園「民主広場」で第4回の『九評共産党』(以下、九評)シンポジウムを行った。講演者は古今東西の予言から、今日『九評』の引き起こし
2005/06/04

ラムズフェルド米国国防長官、脱党を擁護

 【大紀元日本6月2日】メモリアル・デー(米国戦没者慰霊祭の日)の前日の5月29日、一万人を超えるアメリカ人は中共脱退運動の応援署名活動に参加し、中国人民の選択を尊重するようにと中国政府に呼びかけた。
2005/06/02

速報―脱退人数200万突破、わずか41日で100万~200万人

【大紀元日本5月31日】大紀元脱党ネットで、31日午後9時31分(日本時間)、中国共産党関連組織から脱退する人数が200万を突破した。 先月21日の100万突破の際も、高い注目を集めた。最初の100万
2005/05/31

羽林翼:《九評》と脱党のニュース価値

 【大紀元日本5月31日】本文はニュース価値の角度から、大紀元紙の『九評共産党(共産党についての九つの論評)』(以下、『九評』)と、『九評』が引き金となり誘発した脱党ブームに対して認識を述べるものであ
2005/05/31

前チェコ大統領ハヴェル氏:共産主義に対する最良の武器は道徳

 【大紀元日本5月30日】ヴァーツラフ・ハヴェル氏は5月25日、米国ナショナル記者クラブ主催の座談会で、中国、ブラジル、ベラルーシおよびミャンマーなどの共産党統治の国家存続問題について、出席者たちと交
2005/05/30

脱・中国共産党の波が中国政府の高層部まで及ぶ

 【大紀元日本5月29日】世界各地で、脱・中国共産党運動を声援する集会やデモが相次ぐ中、脱党ブームがますます熱くなっている。 最近では、大紀元ホームページ上で、毎日約三万人の人が声明を発表し、5月28
2005/05/29