イラン戦争でも台湾侵攻の可能性低い 専門家が指摘する4つの理由

米国がイランへの軍事打撃を続ける中、中共が混乱に乗じて台湾へ侵攻するのではないかとの見方も出ている。しかし専門家は、その可能性は低いとみている。米軍の実戦能力や中国の軍備評価など、少なくとも四つの要因が背景にあると指摘
2026/03/11 新唐人テレビ

イラン工作員 トランプ暗殺計画を認める 事件の内幕が明らかに

米NYの法廷で衝撃の事実が判明した。イラン政府の指示でトランプ氏らの暗殺を企てたパキスタン人の男が、革命防衛隊からの命令を自白
2026/03/11 新唐人テレビ

未来の「強い経済」をつくるために 「第3回日本成長戦略会議」の全貌

長引く経済の停滞を打破し、日本に「強い経済」を取り戻す。高市首相のもとで開催された「日本成長戦略会議」の全貌を解説。政府が描く豊かな未来への具体的な設計図と、私たちの暮らしへの影響とは?
2026/03/11 猿丸 勇太

神奈川県上空で海自哨戒機にレーザー照射 飛行安全脅かす危険行為 防衛省が警察と連携

防衛省は10日、神奈川県上空で訓練中の海上自衛隊哨戒機に対し、地上からレーザー光線が照射される事案が発生したとする。航空機の飛行の安全を脅かす危険な行為であり、防衛省は地元警察に通報、関係機関と連携して対応を進めている
2026/03/11 鈴木亮政

モジタバ師が重傷か 写真だけの後継発表が波紋

イラン当局はハメネイ最高指導者の次男モジタバ師を後継に選出したと発表した。しかし就任式とされる映像には本人の姿はなく、壇上には花輪が掛けられた写真だけが置かれていた。重傷説も流れ、SNSで議論が広がっている
2026/03/11 新唐人テレビ

【オピニオン】 日本の戦略的覚醒

日本の戦略的覚醒は、もはや理論上の議論ではない。現実の政策として進行している。ここ数週間、東京は日本最西端の有人島であり台湾から約70マイル(約110キロ)に位置する与那国島に、最新の地対空ミサイルシステムを配備する計画を確認した。
2026/03/11 Lamont Colucci

日本円を介さず中国系スマホ決済 国内で常態化 片山財務相「非常に由々しき問題」

11日、衆議院予算委員会で、片山財務相は中国系スマホ決済が国内で広く用いられ、日本円を介さずに取引が完結しているケースが常態化している実態について、「まさにこの問題は非常に由々しき問題」と述べ、政府として対応していく構えを示した
2026/03/11 河原昌義

高市首相 訪米前にグラス駐日米大使と面会 「揺るぎない日米同盟」アピール

高市首相がジョージ・グラス駐日米大使と面会。19日の訪米を前に、揺るぎない日米同盟を改めて確認した
2026/03/11 宇佐 治朗

アリサ・リュウ  ミラノ五輪金メダル! 父アーサー子育て秘話

ミラノ五輪フィギュア金メダリスト・アリサ・リュウの父アーサー氏が講演。5歳で才能発揮、16歳で一時引退も復帰し世界王者に。シングルファーザーの献身と娘の自立心が勝利の鍵

ホルムズ海峡で電子妨害 1100隻以上に影響 船舶クラスターも

ホルムズ海峡で電子妨害とみられる異常が発生し、船舶の追跡データに混乱が広がっている。衛星追跡画面には多数の船舶クラスターが現れ、1100隻以上の船舶に影響が及んだとされる
2026/03/11 新唐人テレビ

東日本大震災15年 賴清徳総統「台湾と日本、互助の絆を深め続けたい」

東日本大震災15年、台湾賴清徳総統がFacebookで追悼。台湾の迅速支援と日本からの恩義を振り返り、防災・人道協力の深化を願う

企業倒産 2年連続1万件超えへ 物価高と人手不足が中小企業を圧迫

企業倒産が再び増加傾向を強めている。帝国データバンクの最新集計によれば、2025年度の倒産件数は2年連続で1万件を超える見通しであり、物価高や人手不足など複合的な要因が中小・小規模事業者を圧迫している
2026/03/11 鈴木亮政

トランプ大統領 フロリダ・ベネズエラ街サプライズ訪問! 住民「ありがとう」歓声

フロリダ州ドラールのベネズエラ料理店「El Arepazo」をサプライズ訪問。名物アレパを買い、地元住民から「アメリカ!」「トランプ!」の歓声。マドゥロ逮捕後の支持示す行動に感謝の声相次ぐ
2026/03/11 林燕

トランプ氏 ホルムズ海峡封鎖なら「20倍の攻撃」と警告

トランプ大統領は、イランが現在、アメリカとの交渉を望んでいると明らかにした。また、イランによる自身への暗殺計画については動じる様子を見せず、イランに対し、ホルムズ海峡を封鎖したら、米軍の攻撃はこれまでの20倍の規模になると警告
2026/03/11 新唐人テレビ

足マッサージが体の不調を和らげる仕組み

突然の不調に、足がヒントをくれる?中医学と最新研究から読み解く足反射ゾーンの仕組みと、自宅でできるやさしいケア法を解説。見る・触れるだけでわかる体からのサインも紹介します。
2026/03/11 Kuo-Pin Wu

狼とツル【イソップ物語】悪人に尽くしても報われない

助ければ感謝されるとは限らない——イソップ寓話「オオカミとツル」が伝えるのは、人の善意と期待の落とし穴。

人として成長し続ける方法

年齢を重ねても、人は成長できる。停滞から抜け出し、もう一歩前へ進むための具体的なヒントとは?忙しい日常の中でも実践できる「視野を広げる7つの方法」を分かりやすく紹介します。
2026/03/11 Mike Donghia

汗の分析が病気の早期発見につながる可能性

汗はただの体温調節ではない?最新研究によると、汗には体の状態を映す「健康のサイン」が含まれ、糖尿病や神経疾患などを症状が出る何年も前に示す可能性があるといいます。ウェアラブル技術とAIで進む「汗による健康チェック」の最前線を紹介します。
2026/03/11 Fjolla Arifi

ホルムズ海峡で機雷確認 トランプ大統領がイランに即時撤去を要求

アメリカ政府は10日、米軍がイラン海軍に大きな打撃を与えたことを確認した。さらに同日午後に入った情報によると、イランがホルムズ海峡に数千発の機雷を敷設した疑いがあるとして、ドナルド・トランプ大統領は厳しい警告を発し、直ちに撤去するよう要求した。
2026/03/11 新唐人テレビ

「わたしにも できる支援が ここにある」 高市総理のもと「第5次犯罪被害者等基本計画」決定

「犯罪被害に遭われた方が、一人で悩むことなく、安心して伝えられる社会」へ。10日、高市総理のもと「第5次犯罪被害者等基本計画」が決定された
2026/03/11 宇佐 治朗

中国AI企業が米軍の中東動向をリアルタイム配信 中共軍関与に疑念

中国のAI企業「覓熵」が、中東の米軍基地や空母の動向をリアルタイムで公開し、物議を醸している。商業衛星データをAIで解析し、軍事レベルの機密に近い情報を発信する同社と、中国軍との不透明な関係を追う
2026/03/11 陳鎮錦

米軍 イランに対する攻撃をさらに強化 「火曜日はイラン空爆の打撃が最大」=米戦争長官

10日、米国のヘグセス戦争長官とダン・ケイン統合参謀本部議長は、国防総省で記者会見を開いた。ヘグセス長官は、米軍がイランに対する攻撃をさらに強化すると表明し、ロシアに対し、この紛争に介入すべきではないと警告した。
2026/03/11 新唐人テレビ

トランプ氏の一言で原油価格が下落 イランのエネルギー戦に反撃 =経済ニュース

トランプ大統領の発言による原油価格下落と、中国の燃料高騰、TSMCの過去最高益、日韓台の経済格差を伝える経済ニュース
2026/03/11 葉萍

中国共産党が自ら「投降者」の存在暴露 CIAのスパイ勧誘動画が奏功?

米CIAによるSNSを駆使したスパイ勧誘動画が、中国共産党内部を揺るがしている
2026/03/11 劉明湘

WBC日本 1次リーグ全勝で首位通過 八回の猛攻でチェコに9-0大勝

ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)は3月10日、東京ドームで1次リーグC組の1試合が行われ、日本代表はチェコ代表に9-0で勝利し、4戦全勝で首位通過を決めた。
2026/03/11 柳あきら

フォンデアライエン委員長 「EUの脱原発決定は戦略的誤りだった」

欧州委員会のウルズラ・フォンデアライエン委員長は10日「欧州が電力構成の中で原子力の比率を減らしたことは戦略的な誤りだった」と述べた
2026/03/11 新唐人テレビ

トランプ訪中目前 専門家が三つの注目点を分析

トランプ大統領は3月末の訪中を巡り実質的な成果を得られるか関心が集まっている。専門家が指摘する今回の訪中での3つの注目点とは
2026/03/11 新唐人テレビ

神韻がノースカロライナ州で真実を伝える 元法学教授「神韻は共産主義の嘘を暴き文明の礎を守る」 

3月8日午後、ノースカロライナ州ローリーで、ジム・ベックウィス名誉教授が神韻芸術団の同地最終公演を鑑賞し、神韻が文明の礎を守りながら人々の心を啓発し、さらに真実の力で共産主義の嘘を暴いていると高く評価した
2026/03/10

王毅外相 「米中共同統治」を否定 専門家「中共は怯んだ」

記者会見で米メディアが「中国は『米中共同統治』(G-2)枠組みを受け入れるか」と質問した。王毅外相は「大国共同統治」の論理には同意せず、「平等で秩序ある世界多極化の構築」は各国の共通の責任であるべきだと述べた。専門家は「中共は怯んだ」と分析している
2026/03/10 新唐人テレビ

米国が迅速な攻撃を実行 ルビオ国務長官「イランはテロ支援政権だ」

イランはミサイルとドローンを用いて周辺国への報復的反撃を実施した。これに対し、米ルビオ国務長官は「イランはテロリスト政権であり、米国はそのテロリズム能力を破壊する目標に向かって進んでいる」と表明した
2026/03/10 新唐人テレビ