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労働時間を減らせば、仕事の効率もアップ(Hugo Philpott/Getty Images)

勤務時間の減少で、パフォーマンス・アップ=米研究

 【大紀元日本10月7日】

 毎日残業に追われ、休日出勤は当たり前という日本のサラリーマン。定時に帰ることなど夢のようだが、「労働時間は少ない方が、仕事のパフォーマンスが上がる」という研究結果を見せれば、多少の疲れ休みをとっても、上司は渋い顔をしなくなるだろう。

 同研究は、経済ジャーナル「ハーバード・ビジネス・レビュー」(Harvard Business Review)10月号に掲載された。画期的な4年にわたる研究をまとめたもので、米ハーバード大学ビジネススクールの研究チームが、ボストン・コンサルティング・グループの12のチームのメンバーに、毎週「計画的な休暇」を取るよう指示した。その結果、コンサルタントたちは、職場でのコミュニケーション能力を高め、同僚とプライベートな問題を話すなど、より緊密な関係を構築できたという。また、強制的に一定の休暇を取ることにより、仕事の計画性や効率性が求められ、顧客へのサービス向上につながった。研究結果について、同社のシニア・パートナーであるグラント・フリーランド(Grant Freeland)取締役は「価値ある発見だった。同社の仕事への取り組みを根本的に改革した」と話している。

 実際、企業によって様々な方法で、過剰労働にブレーキがかけられている。監査やアドバイスのサービスで知られるKPMG社は、マネージャーが社員の残業や休暇取得日数をチェックし、仕事が負担になっていないかをマメに確認しているという。米カリフォルニアの洗面設備メーカー、ボブリック・ウォッシュルーム社(Bobrick Washroom Equipment)では、午後5時半になると社内の電灯が暗くなる。家族との夕食の時間は、社員にとって大切だと考えるロックハイム社長の方針だ。遅くまで残業する社員はパフォーマンスが悪いと社長は見る。

 今回の研究グループを率いたレズリー・パーロウ(Leslie Perlow)教授は「毎日、あるいは毎週、仕事から完全に離れる時間を取ること」を提案している。こうすることで「限られた時間でどうすれば仕事がこなせるか」というアプローチを取るようになり、仕事の改善方法が見出される。

(翻訳編集・李頁)


 (09/10/07 05:00)  





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